材料費や人件費が上がった場合、それを価格に転嫁できなければ利益は減少します。
一方、値上げは顧客の説得や失注のリスクがあります。

まずは、値上げの考え方、材料費や人件費の上昇による原価の上昇についての考え方を理解します。

材料価格の上昇は、製品原価に直接影響します。

ただし、影響はどの製品も同じではありません。
材料費の割合が高い製品ほど影響は大きく、材料費の割合が低い製品では影響は小さくなります。

また、材料費だけでなく、輸送費や保管費などの材料副費も含めて考える必要があります。
材料価格の変動を正しく把握し、製品ごとにどれだけ原価が上がるのかを確認することが重要です。

人件費や電気代が上昇したとき、
「製品毎に原価がいくら上がったのか」これは一般的に簡単には計算できないと考えられています。

実は、これは容易に計算できます。

理由は、当社の利益まっくすの計算方法は、決算書の工場の経費からアワーレートを計算するからです。
決算書の工場の経費には、人件費や電気代、消耗品などの金額が含まれています。
それぞれの製品の原価に占める、この人件費や電気代、消耗品などの比率を決算書から計算することで、 原価に占める人件費や電気代、消耗品などが計算できます。

例えば、

• 人件費が上がるとアワーレートがどれだけ上昇するのか
• 電気代の上昇は設備のアワーレートにどれだけ影響するのか
• その結果、製品毎の原価はいくら増えるのか

を具体的に計算できます。

この考え方を使って製品毎の具体的な値上げ金額とその明細を計算すれば、
取引先に根拠を持って値上げ金額が説明できます。

原価は、コストの上昇だけでなく、製造条件が変化しても原価は大きく変わります。

例えば、

• ロットが小さくなる
• 検査工程が増える
• 不良が発生する

といった変化は、確実に原価を押し上げます。

これらを考慮せずに価格を見直ししていないと、気づかない間に利益が減少しています。
これら製造条件の変化も含めて、原価がいくら上がったのかを把握することがとても重要です。

ここまでで、原価がどれだけ上がり、いくら値上げが必要かわかりました。

しかし、要求した金額通り値上げできるとは限りません。
希望した値上げが認められない場合、その製品は続けるべきか、撤退すべきかといった判断が必要です。

ここでは、計算した値上げ金額をもとに、どのように意思決定すべきかを解説します。
特に赤字製品では、値上げするのか、やめるのかを原価を元にした利益から判断する必要があります。